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ムーアの法則

半導体の競争で日本が負けた本当の理由とは




1980年代日本のお家芸と言われた半導体。毎年半導体メーカーは製品ライフサイクルの上位の優良顧客に合わせた製品開発を行ってきた結果、半導体の生産に関して当時は日本が圧倒的に世界のシェアを占めていました。

半導体は様々な電化製品の部品に使われていますが、なかでもコンピューター類での日本製品の採用率は極めて高いものでした。

いいものをより安くより丈夫でより品質の高い製品を作ってきたことが世界における日本の製造業のブランドイメージを作ったのだと言えます。







メーカーはモノを買ってもらい、それを原資にまた研究開発をして新しい製品を作っていくというサイクルの中にあって経営が成り立ってきました。ある程度の期間が過ぎたら消費者に新しいものを買ってもらえるという通常の製品ライフサイクルの中で生産活動を勧める限り、ほとんど問題は発生してきませんでした。


しかしながらモノ作りに関しては日本の強さが発揮されてきた半導体ですが、製造してしまった製品が、良いものであり、丈夫過ぎて壊れない製品だった為、思いがけない形で日本の半導体事業を窮地に追い込んだことをご存知でしょうか。


コンピューターに関してはCPUの進化に関して「ムーアの法則」があります。ムーアの法則とはインテル社の創設者の一人、ゴードン・ムーア博士が唱えた法則で、「半導体の性能と集積は、18ヶ月ごとに2倍になる」というものです。


ムーアの法則に当てはめていくと、80年代当時はCPUやコンピューターの性能向上も現代ほど急激なものではなかったのですが、それでも数年経過するとムーアの法則にしたがって性能が「陳腐化」してしまうという現象が起きてきました。要するに買い替えの時期が来てしまうわけです。


しかしながら、当時日本のメーカーが作り上げていた半導体製品は、そんな数年で寿命がくる製品ではなかったのです。作り上げたからには一生動く製品、これが日本の高品質の指標だったのですから、ニーズとのずれは如実に表れてしまったのです。


日本のメーカーも大赤字を出す以前に半導体の耐久性に関する基準をムーアの法則に基づいて設計していれば、現在の悲劇は防げていた可能性が高いのです。



   



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